軽労化ナビの
測定方法
首掛け型ウエアラブルデバイスによる作業負荷計測
ウエアラブルセンサを装着していつも通りの作業をするだけなので、現場の仕事を妨げません。
負荷の大きな代表的な作業を5-10分間計測して、繰り返し動作の頻度、中腰姿勢の度合いなどから腰部負荷を推定します。
腰部負荷計測でわかること
作業時の中腰姿勢の割合
作業時の中腰姿勢の角度
誰が、いつ、どのような動作をしたときに、どのぐらいの腰部負荷があったかを定量的に評価する。
腰部負荷の可視化
職場の仕事による負荷レベルと労災リスクを知る
米国の国立労働安全衛生研究所（NIOSH）が推奨する腰への負担を軽減するための基準のひとつとして3,400N (ニュートン)が国際的な標準になっています。労働者が持ち上げることのできる最大許容持ち上げ重量（または許容できる力）を評価する際に使われます。特に、作業者の腰部への負担が高まるリスクを示す 作用限界値として3,400 Nという値が提唱されました。作業者の体格によって同じ作業でも腰への負荷の数値は変わります。
職場でできる低負荷な体力測定
会議室の一角などのちょっとしたスペースを活用して、心拍数を高めず、疲労を残さない7種目の体力測定を行います。所要時間はひとり15分程度です。その場で体力測定結果を提示できます。特に体幹力、腰部負荷許容値を推定します。
専用アプリで過去の成績も管理できるほか、軽労化トレーナーによる運動指導も受けられます。
体力測定でわかること
社員の個別の体力レベルと労災リスクを知る
体力測定の種目は厚生労働省の「転倒等リスク評価セルフチェック票」をもとに設定した7種目です。特に転倒や腰痛に影響を与える体幹力を評価する種目を重点的に採用しています。
体力は加齢とともに低下します。また、体幹力（腰部負荷許容値は、体格や性別、年齢などによって異なりますが、社員一人ひとりの個別に評価して出力します。
職場の作業による身体への負荷に見合った体力、体幹力を有しているかを客観的に評価することで、労災リスクを予測することができます。
社員の年齢や体力にあったトレーニングを提案
体力測定結果に応じて、軽労化トレーナーが社員ひとり一人の年齢や体力にあわせたストレッチや体操、筋トレなどの適切なトレーニングメニューを提供しています。オリジナルのトレーニング動画は測定結果のQRコードやアプリのリンクからいつでも見ることができます。軽労化トレーナーが職場に体力測定でお伺いした際には、体力づくりのための相談に応じて社員の体力、健康増進の支援をします。
軽労化ナビの活用方法
職場の作業の負荷と作業者の体幹力（腰部負荷許容値）がわかれば、作業者ごとに腰痛発症のリスクを予測することができるので、職場の作業管理と社員の体力管理支援により腰痛や転倒等のリスクを減らすことが期待できます。
社員の特性に配慮した作業管理
現場の人手不足が慢性化するなかで、高齢者の雇用機会が増えています。高齢者は加齢による身体機能低下が労災のリスク要因となりますが、多様な社員がいるなかで作業する人にあった作業の設計や作業員配置などの作業管理が求められています。また、スマートスーツなどの身体への負荷を軽減する対策なども有効です。
個別の社員ごとの体力管理支援
社員の体力の維持・増進は組織の内面的な強さとなります。職場での体力測定を定期的に実施し、社員が自らの体力を知り、軽労化トレーナーから適切な運動方法のアドバイスを受けることで運動習慣定着へのきっかけづくりを後押します。体力から労災リスクを知ることで、職場の労働安全衛生への関心を高めます。
軽労化ナビの効果
ウエルビーイング
ウエルビーイングとは心身ともに健康で社会的にも孤立していいない状態のことを言います。社員の健康リスクを把握し、改善することで腰痛や転倒といった労災を未然に防ぎ、安全に安心して働ける環境を整備します。従業員の健康状態を維持・増進し、長期的な労働力確保にもつなげていくことができます。
エンゲージメント
軽労化ナビの導入によって、社員が自らの健康に向き合うきっかけをつくり、自分の成長や改善を実感できることで、会社への信頼感や貢献意欲が高まります。会社が社員のウエルビーイングを支援する姿勢は「大切にされている」という感覚を醸成し、離職率の低下やモチベーションの維持につなげていきます。
食肉加工・卸を手がける北一ミート株式会社様では、職場の腰痛・労災予防に向けて「軽労化ナビ」を導入しました。全社員・経営層が参加する体力測定により、一人ひとりの体幹力や腰部負荷許容値を評価。さらに、ウェアラブル機器を使って現場の作業負荷を測定し、個人の体力と仕事の負荷の両面からリスクを見える化しています。測定を楽しく継続する様子や、結果に応じた運動支援、エイジフレンドリー補助金を活用した導入事例をご紹介します。
2026年4月から高年齢労働者の労災対策が努力義務化され、企業にはリスクアセスメント型の対応と「説明できる状態」が求められる時代になります。軽労化ナビは、作業の動作や姿勢、腰部負荷、作業者の体力を可視化し、どの作業で誰にどのようなリスクがあるのかを明確にする仕組みです。単なる計測ツールではなく、軽労化パッケージ全体の起点となります。なぜ対策が必要なのか、なぜこの手段を選んだのかを説明できる状態を支援します。
見逃せない「腰痛」による経済損失
出勤しているものの腰痛によって本来のパフォーマンスが発揮できない状態（プレゼンティーイズム）による労働損失は、年間約3兆円！（労働者ひとりあたり約45,000円）また、中高年に頻発する症状です。首の不調や肩こりと合わせれば、6.1兆円にものぼります。
日本人の腰痛の生涯罹患率は8割とほとんどの人が経験する疾病であり、特に中高年に有訴率が高い特性があります。しかし、原因の特定が難しく、腰の痛みやハリがあっても診断ができない場合がほとんどです。
身体的にコンディショニングを行うことで腰痛は予防することができます。
軽労化®︎ ナビのことなら何でもご相談ください。
SS社公式noteの記事からAIやまもと君がお答えします。
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