Human Centric

人を中心に、働き続けられる技術を

株式会社スマートサポートは、北海道大学の田中孝之教授とともに立ち上げた研究開発型企業です。
創業当初から「軽労化®」を理念に掲げ、働く人の過度な身体負担を減らしながら、その人が持つ力を生かす技術を研究してきました。その最初の社会実装が、装着型アシスト技術「スマートスーツ®」です。
私たちは現在も、スマートスーツ®で培った人間工学、バイオメカニクス、ロボット工学、身体負担計測の知見を発展させ、人を中心とした持続可能なアシスト技術と、働き続けられる仕事・環境のあり方を開発しています。

現場の課題を大学へ、
大学の研究成果を現場へ

スマートサポート社は北海道大学大学院情報科学院ヒューマンセントリック工学研究室と連携し、現場の課題を最先端の技術で解決する北海道大学認定スタートアップです。

北海道大学院情報科学院ヒューマンセントリック工学研究室

北海道大学 田中孝之教授

田中 孝之

Dr. Takayuki TANAKA

情報科学研究院
システム情報科学部門 システム創成学分野 教授
数理・データサイエンス教育研究センター 教授
総合イノベーション創発機構
データ駆動型融合研究創発拠点 教授

北海道大学 日下聖准教授

日下 聖

Dr. Takashi KUSAKA

情報科学研究院
システム情報科学部門 システム創成学分野 准教授

01

現場の課題を解決するために、大学の研究成果を活用します

北海道大学発認定スタートアップ
大学での研究成果の現場実装を担います。人間工学、バイオメカニクス、ロボット技術を基盤にしています。

02

研究室ではなく、現場で実証、普及を図ります

研究機関や企業と、試作、評価、実証、改良を積み重ねてきました。

03

現場で磨かれ、実装されます

現場の厳しい声に耳を傾け、納得して実装されるまで粘り強く取り組みます。

04

得られた知見を継続して公開

研究成果は論文等として公表しています。また、約200本のnote記事とAIを通じて、制度・研究・実践知を案内しています。

軽労化®︎について、もっと知るための
ナレッジベース

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AI軽労化トレーナーがnoteアーカイブから
課題に合う考え方、記事、解決策をご案内します。

軽労化®︎ AIトレーナーに聞く

農作業での腰痛対策の相談からはじまりました。

人が担う仕事をなくすのではなく、無理なく続けられるようにする。その問いが軽労化®の原点です。

2004–2005

現場課題と研究の出会い

農家から寄せられた腰痛の相談を起点に、北海道大学の田中孝之教授と現場を訪問。農作業の身体負担を軽減するアシスト技術の開発を開始しました。

2008

会社設立

北海道大学発ベンチャー企業として、軽労化®技術の研究成果を社会で使える製品へ移す事業を開始。装着型アシスト技術であるスマートスーツ®の開発を加速しました。

研究・実証

外部機関との連携

NEDO・JST等の公的支援や、大学・企業との共同研究を通じ、試作と検証を重ねてきました。現場の課題を研究者へ伝え、研究成果を現場へ戻す活動を継続しています。

現在

製品から活動へ

北海道大学をはじめとする研究者との研究成果を、スマートスーツ®、軽労化ナビ、軽労化セミナーなどへ展開。約200本のnote記事とAIによる情報案内も組み合わせています。

大根農家での実験、モータ付きのスマートスーツ

軽労化ナビの腰部負荷評価には、実際の労働現場で培ってきた身体負担計測の技術と経験があります。SS社は、労働安全衛生総合研究所から、建設・製造・運輸・小売などの労働現場における腰部負担測定業務を受託し、作業姿勢や動作、取り扱い重量などから腰部椎間板圧縮力を推定する計測に携わってきました。こうした専門的な現場計測の技術を、企業が日常のリスクアセスメントに活用できる形へ展開したものが「軽労化ナビ」です。

外部から確認できる研究・実証

スマートサポート社自身の説明だけでなく、公的機関や学術情報へ直接つなぎます。

NEDO実用化ドキュメント

スマートスーツ開発の経緯と現場実証

北海道大学との開発・試作・評価、軽労化®概念の形成過程

外部サイトで確認

J-STAGE

軽労化スーツ「スマートスーツ」

スマートスーツの設計思想と研究を確認できる学術情報

論文情報を見る

厚生労働省 高年齢労働者安全衛生対策実証事業

スマートスーツ®の第三者実証

高年齢労働者安全衛生対策としての有効性を第三者機関が評価。

論文情報を見る

研究成果と現在の技術・サービス
論文集(抜粋)

身体負担を「測る」技術への発展

「作業×人」を評価する軽労化®︎2.0へ

2022-2023

大成建設×北海道大学×苫小牧高専:建設作業者の身体能力・腰部負担研究

SI2022公式プログラム

2023

ウェアラブル腰部負担計測を用いた身体能力評価と腰痛の相関解析

作業者の身体能力評価 → 個人の体力と作業負荷の適合性評価
作業中の腰部負担、身体能力、腰痛に関する質問票の関係を調べた研究です。作業と人の両面を捉える考え方が、軽労化ナビの作業負荷計測と体力測定を組み合わせた評価につながっています。現在のサービスでは、仕事の負荷と一人ひとりの体力のミスマッチを把握し、人に仕事を合わせる作業改善や体力づくりを支援します。
この研究は相関を検討したもので、個人の腰痛発症を確実に予測することを実証したものではありません。

J-STAGE日本機械学会

2023

Fundamental Knowledge Acquisition by Using Wearable Sensor for “KEIROKA” of Construction Industry

Science Direct
IFAC-PapersOnline

2025

陸上貨物運送業のための腰痛一次予防対策に関するリサーチ・イシュー
人間工学 61巻4号、232–240頁

陸上貨物運送業の腰痛予防に関する既存研究を整理し、デジタル技術やアシストスーツの活用、体力を考慮した作業負荷の再設計、参加型職場改善など、今後検証すべき8つの研究課題を提示。SS社共同創業者の北海道大学・田中孝之教授が共著者として参加しています。

J-STAGE

2026

陸上貨物運送事業従事者の腰痛および予防対策に関する実態調査
産業衛生学雑誌 68巻5号、179–189頁

運転者・倉庫作業者など2,000人へのアンケートと事業場への聞き取りから、腰痛と予防対策の実態を調査。職種や作業内容に応じた対策の必要性を示しています。SS社共同創業者の北海道大学・田中孝之教授が共著者として参加しています。

J-STAGE

これまでの技術開発テーマ(研究助成金・補助金)などは企業情報からも確認できます。

企業情報・沿革

信頼のために、
支援範囲も明確にします。

SS社は作業負担の評価、職場改善、教育、支援機器の活用を支援します。一方、医学的診断、法的判断、労災認定は行いません。必要に応じて、産業保健・労務・安全衛生の専門家との連携を検討します。

企業情報・沿革

技術や評価方法について相談する。

サービスや製品の選定からではなく、現場の困りごとと働き方を整理するところからご相談いただけます。